この記事でわかること
- タイのSNS利用者は6,540万人・普及率91.2%。1日平均2時間32分をSNSに費やしている
- Facebook・Instagram・TikTok・LINEの4媒体の特性と使い分け方
- 日本の常識が通用しない「タイ人に刺さるコンテンツの作り方」
- 自社運用 vs 運用代行の判断基準と、運用代行を選ぶ5つのチェックポイント
- 実際の成果事例(問い合わせ月100件増・リーチ20倍・新規商談月15〜30件)
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タイでSNS運用が重要な理由 — 数字で見る市場ポテンシャル
タイでビジネスをしているなら、SNS運用は「やったほうがいい」ではなく「やらなければ機会損失」です。データを見れば、その理由は明らかです。
インターネット利用者数
インターネット普及率
1日のSNS平均利用時間
DataReportal 2025のデータによると、タイのインターネット利用者は6,540万人で、普及率は91.2%に達しています。SNS利用者は5,100万人で、総人口の71.1%がなんらかのSNSアカウントを持っています。
注目すべきは1日のSNS平均利用時間が2時間32分という数字です。日本の約53分と比較すると約3倍で、タイ人にとってSNSは日常生活のインフラそのものです。テレビや新聞よりもSNSで情報収集するのが当たり前の国であり、企業のマーケティングにSNSを活用しない理由がありません。
出典:DataReportal「Digital 2025: Thailand」(2025年1月時点のデータ)
問題は「タイでSNSをやるべきか」ではなく、「どのSNSで、どうやって運用するか」です。以下で、タイ市場で押さえるべき4つのSNSとその使い分け方を解説します。
タイで使うべき4つのSNSと使い分け方
タイで企業がSNS運用を行う場合、優先的に検討すべき媒体はFacebook・Instagram・TikTok・LINEの4つです。日本とはユーザー層も使われ方も大きく異なるため、それぞれの特性を理解したうえで選定する必要があります。
Facebook — タイ最大のSNS。BtoB・BtoC問わず使える
Facebookはタイで最も利用されているSNSです。2025年1月時点のユーザー数は約5,100万人で、総人口の68.3%以上に広告がリーチします。日本ではFacebookの利用率が低下していますが、タイでは20代から60代以上まで幅広い世代が日常的に使っています。
タイにおけるFacebookの特徴的な使われ方として、プライベートグループ内でビジネスが動くことが挙げられます。商品の売買や業者の紹介がグループ内で行われるため、企業ページの運用だけでなくグループへの参加・活用も重要です。
企業運用のポイント:Facebook上で完結する投稿が伸びやすい傾向があります。外部リンクを貼るとアルゴリズムによってリーチが落ちるため、投稿内で必要な情報を完結させる構成が効果的です。
Instagram — ビジュアル訴求に強い。飲食・美容・観光に特に有効
タイのInstagramユーザーは約1,850万人です。日本と同様に若年層が中心ですが、タイ人は「見るだけ」ではなく積極的に自分の写真や日常を投稿する文化が根付いています。
ただし、日本で効果的な「まとめ系」のコンテンツはタイのInstagramでは伸びにくいという点には注意が必要です。この点については後述の「タイ人に刺さるコンテンツとは」で詳しく解説します。
飲食店、美容クリニック、ホテル、観光業など、ビジュアルで商品やサービスの魅力を伝えやすい業種にとって、Instagramは非常に有効な媒体です。
TikTok — 若年層から全世代に拡大中。認知拡大のコスパが高い
タイのTikTokユーザーは約4,438万人に達しており、Facebook・LINEに次ぐ規模に成長しています。以前は若年層中心のイメージがありましたが、2025年時点ではベビーブーマー世代(50代以上)でも50%が利用しており、もはや全世代のSNSと呼べる状況です。
マーケティング視点で注目すべきは、TikTokの広告リーチのコストパフォーマンスが4媒体中最も高いという点です。ライブコマースやレビュー動画の需要も急増しており、認知拡大から購買促進までをカバーできるプラットフォームに進化しています。
LINE — タイ人の生活インフラ。CRM・リピーター施策に必須
タイのLINE月間アクティブユーザーは5,600万人を超え、インターネット利用者の85.7%が使用しています。交通カード(Rabbit LINE Pay)との連携によって決済インフラとしても定着しており、もはやメッセージアプリの枠を超えた「生活プラットフォーム」です。
企業がLINEを活用する場面は、主にCRM(顧客管理)とリピーター施策です。クーポン配信、予約受付、セグメント別のメッセージ配信など、既存顧客との関係維持に強みを発揮します。
タイのLINE普及率や活用方法についてさらに詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてください。
→ タイにおけるLINEの普及率と最新データ【2026年最新】
媒体選びのまとめ:迷ったらまずFacebook。BtoCでビジュアル訴求したいならInstagram。若年層の認知拡大ならTikTok。既存顧客のリピート促進ならLINE。他のSNSで認知を広げてLINEでコンバージョンを取る、という導線設計が最も効果的です。
タイの各SNSの利用率や最新データについてさらに詳しく知りたい方は、以下のピラー記事で網羅的にまとめています。
→ タイのインターネット・SNS利用の全体像【2026年最新データ】
タイ人に刺さるコンテンツとは — 日本の常識が通用しない理由
タイでSNS運用を始める際に、多くの日系企業が陥る失敗パターンがあります。それは日本本社のコンテンツガイドラインをそのままタイに適用してしまうことです。
よくある失敗:日本で効果的な「まとめ系」「情報整理系」のコンテンツ(テキストを多く入れたカルーセル投稿など)をそのままタイのInstagramやFacebookに投稿しても、ほとんどエンゲージメントが取れません。
弊社がバンコクで複数のクライアントのSNSを運用してきた経験から、タイ市場でのコンテンツ制作には明確な法則があることがわかっています。
タイ人向けのSNS運用で最も重要なのは、「読ませる」のではなく「見せる」ことです。タイ人ユーザーがフィードをスクロールする中で手を止めるのは、インパクトのあるビジュアルや映像、瞬時に伝わるメッセージです。テキストは本当に大事なこと1〜2つだけに絞り、それ以外はビジュアルで語るのが鉄則です。
日本のInstagramでは「5つのポイント」のようなまとめ投稿が人気ですが、タイでは同じ形式で投稿してもスクロールされてしまいます。タイ人ユーザーのUXを考慮すると、写真は写真として使い、詳細な情報はキャプション(テキスト部分)に書くという分離型のアプローチが効果的です。
実践的なアドバイス:「日本本社から渡された素材をそのまま翻訳して投稿する」のではなく、タイ市場向けにコンテンツを再設計することが成功の鍵です。動画制作のクリエイティブ力を持つ制作会社に運用を任せることで、「見てもらえるコンテンツ」を前提とした運用が可能になります。
タイでのSNS運用にお困りですか?
「どのSNSから始めるべき?」「タイ人に刺さるコンテンツが作れない」など、お気軽にご相談ください。バンコク現地から、日本語で対応いたします。
自社運用 vs 運用代行 — どちらを選ぶべきか
タイでSNS運用を始めるにあたって、「自社で運用するか、外部に任せるか」は多くの企業が悩むポイントです。それぞれのメリット・デメリットを整理します。
自社運用のメリット・デメリット
自社運用の最大のメリットはコストを抑えられることと、社内にノウハウが蓄積されることです。ただし、以下のハードルがあります。
まず、タイ語でのコンテンツ制作が必要です。翻訳ツールだけでは自然なタイ語のキャプションは作れませんし、タイ人ユーザーに刺さるビジュアルの選定にもタイ市場の感覚が求められます。また、フィード投稿を月8本以上、ショート動画を月2本以上のペースで継続的に制作・投稿するには、相応のリソースが必要です。
運用代行のメリット・デメリット
運用代行を利用すれば、プロのクリエイティブ力・分析力・タイ語対応力をすぐに手に入れられます。自社にタイ語ネイティブのコンテンツ制作者がいない場合は、特に有効です。
デメリットとしては外注コストが発生することと、社内にノウハウが溜まりにくいことが挙げられます。ただし、月次レポートや報告会を通じて社内にも知見を共有する仕組みを作ることで、このデメリットは軽減できます。
判断基準:「タイ語ネイティブのコンテンツ制作者が社内にいるか?」「月8本以上の投稿を半年以上継続できるか?」この2つにどちらもNoなら、運用代行を検討したほうが成果は出やすいです。
タイでSNS運用代行を選ぶ5つのチェックポイント
タイ市場でSNS運用代行を検討する場合、以下の5つのポイントを確認してください。日本国内の代行会社の選び方とは異なる、タイ特有のチェック項目があります。
1. タイ現地に拠点があるか
日本からリモートでタイ向けのSNSを運用するケースもありますが、現地の空気感やトレンドの変化をリアルタイムに掴むには、タイ国内に拠点がある会社のほうが有利です。撮影が必要になった場合の対応速度も大きく変わります。
2. 料金体系が明確か
タイのSNS運用代行会社は、料金を公開していないところが大半です。複数社から見積もりを取って比較することをおすすめします。
タイ国内の運用代行会社の費用相場は月額10,000〜55,000THB(約4〜22万円)程度です。日本国内の代行会社に依頼する場合は月額10〜50万円が一般的な相場で、バンコク現地の会社に依頼するほうがコストは抑えられます。
3. タイ語ネイティブのチェック体制があるか
AI翻訳やGoogle翻訳だけでタイ語のキャプションを作成している会社には注意が必要です。タイ語は文脈やニュアンスの表現が独特で、ネイティブチェックなしではユーザーに違和感を与えるリスクがあります。タイ人ネイティブスタッフが原稿をチェックする体制があるかを必ず確認しましょう。
4. コンテンツ制作力があるか
テンプレートを使い回すだけの投稿では、タイ市場で成果は出ません。前述のとおり、タイ人ユーザーに刺さるのはインパクトのあるビジュアルや映像です。動画制作やデザインの実力があるか、実際の制作実績を見て判断してください。
5. 分析・改善の仕組みがあるか
投稿して終わりの代行は意味がありません。フォロワー数の推移、投稿ごとのリーチ・エンゲージメント、広告のパフォーマンスなどを定期的に分析し、翌月の施策に反映する改善サイクルが仕組み化されているかを確認しましょう。月次レポートの有無と、報告会の実施頻度は必ず聞いておくべきポイントです。
SNS運用の成果事例 — DAYZEROの実績
弊社DAYZERO BANGKOKでは、バンコク現地で複数業種のSNS運用代行を手がけています。以下は実際の成果事例です。
ムエタイジム — 問い合わせ月100件増
Instagram運用でビジュアル重視の投稿戦略を実施し、タイ人・外国人の両方にリーチ。運用開始後、問い合わせ数が月100件増加しました。
→ この実績の詳細を見る
病院 — IGリーチ20倍・フォロワー1,200人増
医療系でもSNSは有効です。Instagram運用を開始したところ、アカウントのリーチが20倍に改善し、フォロワーも1,200人増加しました。
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食品卸(BtoB) — 新規商談月15〜30件
BtoBでもFacebook運用は効果を発揮します。SNS経由で新規商談が月15〜30件安定的に発生する商談パイプラインを構築しました。
→ この実績の詳細を見る
また、日本の観光事業クライアント向けのIG運用では、年間売上4,000万円を達成した実績もあります。
お見積もり・ご相談は無料です
SNS運用に関するご質問やお見積もりのご依頼は、お気軽にお問い合わせください。
月10,000THB(約4万円)からのプランもご用意しています。
よくある質問
Q. 最低契約期間はありますか?
最低3か月からの契約をお願いしています。SNS運用は効果が出るまでに一定期間が必要なため、3か月を1サイクルとして改善を重ねていきます。
Q. タイ語がまったくわからなくても大丈夫ですか?
はい、まったく問題ありません。打ち合わせ・報告はすべて日本語で行います。タイ語のキャプションやコピーは、弊社のタイ人ネイティブスタッフがチェックした状態で納品します。
Q. どのSNSから始めるべきですか?
まずはFacebookをおすすめします。タイ最大のユーザー数を誇り、BtoB・BtoCを問わず広告のターゲティング精度が高いためです。ビジュアル訴求が重要な業種ならInstagramを追加し、若年層への認知拡大が必要ならTikTokも検討してください。
Q. 広告出稿費は料金に含まれていますか?
プラン料金には含まれていません。広告出稿費は別途実費をご負担いただきます。広告予算の目安はヒアリング時にご提案いたします。
まとめ
タイでSNS運用を成功させるためのポイントを整理します。
タイはSNS利用率91.2%、1日の平均利用時間2時間32分という世界でも有数のSNS大国です。Facebook・Instagram・TikTok・LINEの4媒体をターゲットと目的に合わせて使い分けることが重要ですが、日本のやり方をそのまま持ち込んでも成果は出ません。
タイ人に刺さるのは「読ませる」コンテンツではなく「見せる」コンテンツです。この違いを理解し、タイ市場に合ったコンテンツを制作できる体制を整えることが成功の条件です。
自社でタイ語ネイティブのコンテンツ制作者を確保できない場合は、タイ現地に拠点を持つ運用代行会社の活用を検討してください。料金体系が明確か、コンテンツ制作力があるか、分析・改善の仕組みがあるかを基準に選定すれば、失敗のリスクは大幅に減らせます。
→ DAYZERO BANGKOKのSNS運用代行サービスの詳細はこちら
→ タイのインターネット・SNS利用の全体像【2026年最新データ】

タイで現地採用としてIT企業での営業・WEBマーケティングを数年担当。WEBマーケティングで得た経験や知識を活かしYouTubeを2017年に立ち上げ、翌年2018年にWeb広告代理店事業を設立。SEO対策、動画制作、SNSマーケティングなど幅広くWebマーケティング事業を展開。現在代表を勤める。
