タイにも日本同様に複数社映像制作会社が存在します。それぞれの企業で何が違う部分があるかと思いますが、では
なぜ弊社に頼むメリットがあるのかについてご説明いたします。
目次
無駄を徹底的に省いた低価格を実現
まず日本やタイでの動画制作はどのくらいの相場感なのか、市場相場価格からご説明いたします。
撮影内容によって価格が異なります。理由は大きく分けて２つあります。
人件費＆機材費
■人件費には下記が一般的に含まれます。
・プロデューサー（企画全体の企画・管理等）
・ディレクター（現場指揮監督等）
・構成作家（企画構成）
・カメラマン（撮影）
・カメラアシスタント（照明や音声等）
・編集スタッフ（編集）
・役者・モデル
・スタイリスト
・ナレーター 等多数…
１つの映像を作るのには多くの人が関わるため人件費が膨らみ価格が高騰しやすくなります。仕事の内容によってはもちろん不要な役割もあるのでその分人件費を削減することができるので制作費用を抑えることができます。
■機材費には下記が含まれます。
・カメラボディー
・カメラレンズ
・マイク
・モニター
・バッテリー
・証明・ライト
・メモリーカード
・ケーブル関連
・三脚
・ジンバル（手振れ補正機材）
・ドローン
・編集ソフト（ライセンス関連） 等…
撮影によって使う機材は異なりますが大体の撮影に使われるのがこのような機材です。また、それぞれの機材にもグレードがあるのでハイスペックな物からロースペックなものまで多種多様にあります。もちろん高スペックであればあるほど値段も高くなります。
ざっくりと説明しましたが、このようなコストが制作費用としてお見積もりとして提示されます。
では、なぜ弊社が低価格を実現できるのか？
他社と比べて弊社が低価格で提供できる理由は「人件費」にあります。
多くの企業はどんなプロジェクトもプロデューサー、カメラマン、アシスタント、編集者と大人数で対応することがほとんどです。しかし、弊社は少数精鋭チームのため少人数で全ての役割を担当いたします
役割を複数人で持たせる必要があるのはブランディング動画等企画として大掛かりな動画になるものであり、会社紹介動画や空撮等動画によってはシンプルに制作できるものも多いものです。お客様のコスト削減につなげるためにも弊社は無駄は省き動画制作を『適正価格』でご提案いたします。
機材はどの企業もコストはほとんど変わらないので難しいですが、昔ほどカメラやカメラ関連機材も市場に溢れ価格も安くなってはいます。
作るだけではなく、売る
なぜ動画を作るのか。
売上目標達成のためなのか、自社PRのためなのか等目的は会社によって様々かと思います。
SNS広告を用いて売上目標達成や、自社PRのためにイベント開催等、動画を制作しなくても目標達成の方法は他にもあります。
わかりやすい例として「WEBサイトの制作」を依頼したい企業があるとします。
恐らく多くの業者が「どんなwebサイトを作りましょうか？」という話から入って来るかと思います。
もちろんクライアント様の要求に答えて制作するのは間違いではありませんが、これだけですと
「ただWEBサイトを制作して終わり」というケースになることが予想されます。
WEBサイトも動画も共通して言えますが、これらはあくまでビジネスの目標達成をする上でのツールにすぎないということです。
WEBサイトの制作の先には「自社を理解していただく資料を24時間WEBで提示し続ける」、「問い合わせの入り口」、「SEO対策を施し顧客認知をあげ売上向上」等の本質的な目標があります。
たくさんのプロセスから成り立つビジネスは下記のように分解できると思います。
（もちろん色んな考え方がありますので、あくまで一例です）
このような構造でビジネスを考えた時、WEBサイト制作や動画制作を活用するのは、恐らく「集客」の部分。
であれば、集客の部分で最大限に活用するために、集客の前行程である「ビジネスモデル構築」「マーケティング戦略」も考慮した上で目的である「売上」を達成するためのビジネス設計が必要になります。
これらの設計図がない状態でホームページや動画を制作をしても、売上に繋げるのはむずかしいと考えます。
弊社は動画制作のみならず、お客様の抱えている課題や目標に向けて動画というこれからの時代のツールを活用した提案を差し上げます。
弊社はお客様のオンラインマーケティングのパートナーを目指します。
動画制作をご検討のみなさまへ
タイでの動画制作やオンラインマーケティングにお困りでしたら是非一度お問い合わせいただければ幸いです。
タイ・バンコクのみならず、チョンブリーやアユタヤ、パタヤ、プーケット、チェンマイ、その他県での撮影も承っております。
弊社は動画の制作だけではなく、集客など目的に合わせた効果的な動画制作、運用方法、検索に強い動画SEOなど動画に関連する事業については幅広くご提案可能です。
動画制作・動画マーケティングでお困りの企業様は、お気軽に下記の「お問い合わせ」よりご相談ください。
